今週はポール・クルーグマンを読んでいた。
自分のための整理。
リーマンショックは、ロシアルーレットで例えれば、引き金を引いたとき、まさか実弾が入っているとは分からなかった、この比喩は秀逸だった。
２日後に気がついたため、AIGを国有化。
日本のデフレについては、１９９０年代の前半、速水総裁の政策ミスが指摘されている。
デフレ脱却してないところで金融の引き締めに入って逆効果。
その時に速水総裁のコメントは、インフレが危ない、というものだった。
しかしながら当時インフレの予兆をはっきりと確かめたものでは無く、ミスをしたくない保身と日銀の独立性からくる。
そして小出しにした政策を行った。アメリカはバーナンキ議長が９０年代日本の研究を行っており、バブルがはじけた同時に一気に政策を打たないと効果がない、ということを研究結果として導き出していた。
２００２年から始まる平成いざなぎ景気は、アメリカと中国への輸出に依存していた。
供給政策がその先に需要を導き出すだろうという竹中平蔵の政策に対して、ねじれた政策であると批判。
小泉の構造改革が短期的視野にしか立っていないことも批判。
アメリカについては、グリーンスパンをやり玉に挙げている。ブッシュ政権時代に行われた金融緩和が、バブルを生じさせていること。住宅バブルの危機的存在を知りながら、助長させるメッセージをグリーンスパンが発していた。次に共和党で、金融緩和に積極的だった議員を批判している。
あと２－３発、アイルランドのような危機があったら、恐慌になるとの予言。
もう一度日本についていえば、当時の与謝野大臣が、日本への影響は少ないとコメントしたが、まるで大本営の発表であることがわかる。
クルーグマンがアドバイスするのは、インフレターゲット４％の目標導入値、そして日銀法の改正。
ベースになっているのは、需要と仕事がないということ。
ITのような新しい技術が登場しない限り、次の資本主義の発展は難しいだろうということ。
これは言い換えれば、有史以来初めての状況つまりモノが行き渡ってしまったと言い換えてもいいだろう。
自己組織化する経済のなかでは、賃貸のネットワークについて書かれている。
つまり、相手を信用して経済規模が発展していく場合と、その逆の場合。
２００７年８月に起こったサブプライムローン信用収縮が、インターバンクの市場（外国間銀行取引）で極度の信用収縮に陥り機能不全がヤバかった。
リーマンのときも同じ。複雑系で言う｢べき乗則｣が起こる。砂山に砂を積んでいってもどこかで砂山が突然崩れる。
世界で潤沢な資金供給が、必要とされるわけだが、「流動性の罠」つまり、資金供給をしてもデフレから脱却できない＝恐慌の前兆が、いくつか見られる。
ただし落ちたとしも数年だろう、というメッセージ。これは分かる。インフラがあるから戻りも早い。
クルーグマンが語らないこととして。地球環境の災害が経済に及ぼす影響。それを乗り越えるための新しい産業と資本主義について考え続けているが、そういうコメントは無い。